― 第４話 ―
◆ グローバリストに浸食されたアメリカ ◆
グローバル経済、グローバル社会、グローバリスト。私が子供の頃にはあまり聞いた記憶がない言葉でした。平成のいつの頃からか、このグローバルという言葉が頻繁に使用されるようになりました。
音楽や芸術に国境がないように、グローバルの概念にも国境というものがないようです。グローバリストとは、国境を越えて、地球的規模で経済活動を行う企業や人を総称しているそうです。彼らにとっては国や国境は必要なく、彼らは本質的にあらゆる国の民族や風習、歴史や伝統、精神や文化など、ナショナリズムの概念に相反するイデオロギーを持っています。そしてグローバリストに共通する概念は、どんなに儲けても満足しない、天井知らずのカネ儲け主義とも言えるでしょう。
いくら儲けても満足しない利益の追及。自分や親族だけが利益を得られれば良いという自己中心的で傲慢な利己主義。これは元来、私達日本人が備えていない概念のように思えてなりません。歴史的に自由競争社会や資本主義の概念は、まさに彼らグローバリスト達によって確立された概念でもあります。
ヨーロッパで資本主義の概念が生まれ、すでに200年以上の長い年月が経っています。
グローバリストの彼らにとってはマネーこそ資本主義の本質であり、そのマネーの力は間接的に国家や政治、そして人間すらもコントロールが可能になるツールと考えています。ヨーロッパから発祥した資本主義のうねりは次第に民主主義と融合し、皇帝や王族が支配していた帝国主義の国家と、当時の支配者達を滅ぼし、帝国主義の世界を大きく変えていきました。
この大きな世界のうねりの中で、ヨーロッパから独立した国がアメリカ合衆国です。
1776年7月4日に独立を宣言したアメリカ合衆国は、我が国の1/10にも満たない、まだ246歳の若い国でもあります。ヨーロッパが帝国主義社会から資本主義社会に移行していく歴史の中で生まれてきた新しい国がアメリカでした。この国は元々、自由と平等が尊重される新しい概念の国家のはずでした。
しかしこのアメリカという新しい国を、ヨーロッパの帝国をマネーの力で滅ぼしたグローバリズム勢力が見過ごすはずはなく、この広大な新世界を彼らは投資の対象として莫大なマネーを注ぎ込んでいきます。日本では幕末の頃にアメリカの各地では原油が噴き出し、これが当時の主な燃料だった鯨油に変わるエネルギーとなり、エネルギー革命を起こします。またゴールドラッシュが起こり金の採掘が盛んになり、広大な大陸全土には次第に鉄道網が整備され、急激に大国への道を歩んでいきます。
原油や鉱脈などの豊富な地下資源に恵まれた大陸新国家のアメリカは、ヨーロッパから渡ってきたグローバリスト達の潤沢な資金提供を下支えにしてどんどん発展していきました。アメリカの発展は結果的に、元々が富める者であるグローバリズム勢力にとって、その投資からの利益によってさらなるマネーの力を蓄える事となっていきました。
彼らはニューヨークのウォール街に、ロンドンのシティのような大金融街を築き、ロンドンと協調してアメリカという国家を経済的にも軍事的にも大国へと押し上げていきます。そのアメリカで今から100年ほど前、ウォール街の多くの金融機関を傘下に置く国際金融資本家達は、アメリカの政治や外交に様々な提言を行うシンクタンクを設立しました。
それが「外交問題評議会（CFR）」という組織です
◆ アメリカを操るシンクタンク 外交問題評議会(CFR) ◆
外交問題評議会(CFR)は第一次世界大戦終結後の1921年に、当時のウィルソン大統領の指南役とされていたエドワード･マンデル･ハウスという人物を中心にして組織された民間のシンクタンクです。現在まで100年を超える歴史を持つシンクタンクであり、その会員数は現在では約4,000人とも言われており、アメリカ国内の超富裕層がメンバーとして在籍しています。
このシンクタンクの設立は、アメリカの国家戦略を練る頭脳と、それを実行する多くの人材を輩出する事になる組織を、マネーの力によって造り出した非常に重要な出来事です。そしてこの組織は現在も存在し、今でもアメリカ政府のほとんどの閣僚を輩出している組織でもあります。現職のアメリカの大統領、ジョー・バイデン氏もこの組織のメンバーです。
歴史的に外交問題評議会（CFR）のメンバーには多くの国際金融資本家が在籍しており、彼ら自身がアメリカ政府の閣僚となって政権に入り込み、政府を直接コントロールしてきました。閣僚を辞めた後はまた元の職業の地位に戻り、政界と財界の間を行ったり来たりするその様子は、アメリカでは回転ドアとも言われているようです。
日本人の常識ではあまり考えられない事でもありますが、実際アメリカという国家は100年も前からこのような状態が続いている国なのです。しかし、建国当初はそうではありませんでした。建国当初は自由と平等を重んじる人民の国だったアメリカ合衆国は、約100年前にグローバリズム勢力が組織した外交問題評議会（CFR）に支配され、以来この組織がディープ・ステート(DS)となってアメリカを支配してきたのが歴史の事実です。
つまり、100年ほど前からアメリカという国家は、銀行家と呼ばれる超富裕層の金持ち達が国家を支配する国になっていたのです。その代表的な存在が、アメリカのロックフェラー財団という巨大な国際財団です。ロックフェラー家は日本の明治維新の頃に、アメリカ各地で産出した原油の精製や石油の流通を掌握し、スタンダードオイルという自社ブランドを立ち上げ、オイルマネーから莫大な富を築いてきた一族です。その有り余るマネーで金融界に参入し、その後は自ら設立した財団に資産を委譲し、あらゆる分野に寄付金を拠出し、慈善事業を行う形で自らの影響力を強めていった一族です。
このロックフェラー家の３代目棟首であったデイビッド・ロックフェラーは、外交問題評議会（CFR）の名誉会長を長らく務めていた人物ですが、この組織は発足から40年もの長い間、なぜかその存在が隠されてきた歴史を持っています。これにはアメリカ国内の主要メディアも、この組織の存在を隠すために協力してきた事実があります。
外交問題評議会（CFR）は歴史的には大東亜戦争の20年も前に組織されていましたが、戦前から戦後の長い間、世界中がこのシンクタンクの存在を知らなかったという闇の組織のような存在でもありました。事実、名誉会長のデイビッド・ロックフェラーは、1991年6月に開かれた三極委員会という会議で、アメリカのメディアに対して、組織の秘匿に協力してくれた謝意を表明する発言をしています。さらに彼は自身の回顧録の中でも、アメリカの外交政策を実質的に支配しているのは外交問題評議会(CFR)であることを認めており、事実上の影の政府としての存在を認めている事が記録に残されているのです。
このアメリカという大国を支配下に置く外交問題評議会（CFR）というシンクタンクは、アメリカだけではなく、敗戦から造り変えた戦後の日本もその支配下に置いています。現在に至るまで我が国は、政権中枢の政治家も霞が関の上級官僚も、アメリカの外交問題評議会（CFR）とは長いあいだ主従関係を保ってきました。当然ながら、日本は彼らに従属する立場です。
しかし現在でも多くの日本人は、このようなアメリカの組織の存在を知らずに過ごしています。この組織が戦前から日本に大きな影響を与えてきたにも関わらず、ほとんどの日本人には知られていないのです。その原因は、日本の政治や官僚機構が、外交問題評議会（CFR）の存在や歴史の事実を多くの日本人の目に晒さないよう、気付かれないように常に配慮を行ってきたからでしょう。
その隠蔽のおかげで、およそ100年も前から存在する組織がアメリカの多くの大統領以下、多くの閣僚を輩出してきた歴史的な事実を、日本の歴史にすら関心が薄くなった多くの日本人には知られていないのです。日本国内のテレビや新聞も、外交問題評議会（CFR）をあえて取り上げないのも、私たち日本人に知られていない原因と考えられます。しかしメディアは、このような日本人が知るべき情報や歴史について詳しく報道するような事は絶対にありません。
なぜなら、世界中のメディアが外交問題評議会（CFR）の支配下に置かれているからです。
◆ 世界中のメディアを傘下に置く外交問題評議会(CFR) ◆
これはメディアのオーナーでもある資本家自身が外交問題評議会（CFR）のメンバーであり、彼らは自分達の歴史や組織の存在を表立って公にさらす事を嫌うからです。その理由は外交問題評議会（CFR）の存在を長いあいだ隠し続けてきた理由と同じなのだろうと推察できます。いずれにしても、100年前からの歴史的な証拠から、外交問題評議会(CFR)＝グローバリズム勢力という図式が成立します。ゆえに、アメリカの政治とアメリカのメディア、この両方を支配しているのは歴史的にグローバリズム勢力であり、彼らがマネーの力で政治とメディアを支配しているという図式が成立します。
この事実は、メディアの報道しない自由によって、いまだ多くの人々に気付かれていないのです。
日本でも、政府やメディアはグローバリズム勢力に日本人が目を向けない様に、日本人が彼らの存在と本当の意図に気付かないように、実態を隠し続けている状態が現在でも続いています。これは戦後の歴代内閣を通じて今も受け継がれており、現政権の岸田政権も同様に彼らの支配下に置かれています。
日本が現在もこのような状態に置かれている原因はマネーによる世界構造がその根幹にあります。これは構造の問題であり、総理大臣個人の力量や政府の閣僚の力量だけで打開できるような底の浅い問題ではなく、この世界の構造が変わらない限り日本はアメリカの経済的植民地であり、草刈り場であり続けます。
歴史的に戦後の日本の首相の役割とは、この真実が日本人に気付かれないように、日本人を目覚めさせないように、日本という草刈り場の管理人でいる事が世界構造の中での役割なのです。そしてアメリカという国家でさえ、その実態は外交問題評議会(CFR)というグローバリズム勢力の民間組織に支配されている国であり、合衆国大統領は彼らの意向を政策に反映し、それを忠実に実行する駒でしかありません。これが100年前から続いてきた歴史的な事実なのです。
日本の現状がアメリカの経済的植民地である状態は、終戦後のGHQによる占領期から始まった歴史の流れです。終戦当時の日本にGHQを送り込んできたアメリカという国も、実は戦前から外交問題評議会（CFR）に操られていた国だったのが100年前からの歴史です。戦後の日本も含め、アメリカを操るために外交問題評議会（CFR）を組織したのは、アメリカではロックフェラー家を筆頭にした国際金融資本勢力でした。そして、アメリカで大きなマネーの力を持つことになったロックフェラー家を育てたのは、ヨーロッパから渡ってきた裕福な銀行家達でした。
そのヨーロッパから渡ってきた銀行家の代表格が、有名なロスチャイルド家を中心とした大富豪達でした。ロスチャイルド家は、アメリカという国家をグローバリズム勢力の世界戦略の大拠点として育てるために、傘下の大富豪のジェイコブ・シフらを代理人としてアメリカに送り込み、オイルビジネスで成功したロックフェラー家を支援し育ててきました。ジェイコブ・シフは日露戦争の際、日本の戦費調達のために最も多額の戦時国債を購入した人物で、明治天皇から勲章も受け取っている人物です。これらは多くの日本人が知らないアメリカや日本の歴史であり、地球を覆うマネー主義の歴史でもあるのです。
過去100年もの間、アメリカが関わってきた政治、金融経済、外交、戦争の背景には、外交問題評議会(CFR)の人材が深く関与していました。そしてこのシンクタンクを造り出したロックフェラー家やロスチャイルド家のようなグローバリズム勢力がその背後に存在し、彼らはマネーの力で国家の政治を操り、一方では世界中のメディアを支配下に置いて情報を統制してきました。世界中で多くの命を奪った戦争を何度も起こしながら、その事実がメディアによって隠蔽され、歪曲されてきた歴史があるのです。
そしてこれは、80年前に日本とアメリカが戦った不幸な戦争も例外ではありません。この歴史の背景にも、当然ながら外交問題評議会（CFR）が背後に存在していました。彼らは大日本帝国を崩壊させるためにあらゆる工作を仕掛け、それを実行していくことになります。彼らは当時の大日本帝国をなんとしても潰さなければなりませんでした。その対日工作を進める上で、当時の外交問題評議会（CFR）が目を付けた、民間主体のある国際会議がありました。
それが「太平洋会議」という、２年に一度開催されていた国際会議でした。
◆ 日本を追い込んだ実行部隊 太平洋問題調査会（ＩＰＲ） ◆
この会議は当初、各国の民間交流や様々な問題を平和的に解決する事を目的に開催されていた民間主導の会議でした。外交問題評議会（CFR）はこの太平洋会議を利用して日本を孤立させ、各国で包囲し、最終的にアメリカとの全面戦争に誘い出す脚本を描きました。その実行部隊として、極東問題を専門とする新たなシンクタンクを組織しました。
それが、太平洋問題調査会（IPR)です。
太平洋問題調査会（IPR）はアメリカのシンクタンクでしたが、日本国内にも日本IPRという日本支部が組織され、国際金融資本に加担する一部の日本人が、彼らと協力して日本を追い込む工作を実行していきます。
その後、平和的に問題解決を協議するはずの太平洋会議の目的は、アメリカの太平洋問題調査会（IPR）の主導によって、次第に日本を追い込む国際会議へと変貌していきます。会議が進むごとに、日本は満州問題や中華民国との関係悪化の問題で糾弾されるようになっていきます。この日本を追い込む糾弾の先頭に立ったのが、日本IPRのメンバーでした。会議に参加する日本の代表団の内部には、グローバリズム勢力に加担する日本IPRのメンバーが多数紛れ込んでいたのがその実態です。彼らは日本人でありながら、各国の前で日本を糾弾する行為を行いました。
五千円札に描かれた新渡戸稲造という人物は、この会議の日本代表団の団長を務めていましたが、この会議の正体に気付き、精神的なダメージを受けて亡くなったと言われています。このように、太平洋問題調査会（IPR）が担った重要な役割を平たく言えば、日本を包囲し、アメリカとの戦争に追い込み、敗戦させ、戦後の日本を造り変える役割です。
外交問題評議会（CFR）はアメリカの外交政策等の多くを立案し、それを実行するための人材をアメリカ政府に送り込み、直接アメリカ政府をコントロールする組織です。太平洋問題調査会（IPR）は外交問題評議会（CFR）の傘下にあり、具体的な戦略や国際会議等で日本を孤立させ、各国による圧力で日本を追い込んだ実行部隊のような組織です。このようなシンクタンクを造った勢力が襲い掛かってきたのが、戦前の日本の歴史です。
日本が大東亜戦争に向かっていった歴史は、マネー主義のグローバリズム勢力の存在と、彼らの深い策謀が大きな理由だったのです。本来学校で教えるべき歴史とは、戦後の日本人が本当に知るべき歴史とはこのような歴史ではないのでしょうか。歴史的な背景の裏には常にグローバリズム勢力がいて、さらに彼らに加担する日本人がいたという歴史です。
大東亜戦争を学ぶ事は、日本だけではなくアメリカやヨーロッパの歴史も学ぶ事でもあり、そこに日本史や世界史の区別はなく、世界はマネー主義の歴史で一つに繋がっているのです。
◆ 追い込まれた結果の大東亜戦争 ◆
当時の世界はまだ人種差別が普通だった時代でした。そのような時代、マネー主義のグローバリズム勢力にとって、東アジアの有色人種国家の日本という国は次第に目障りな存在になってきていました。当時の日本人も彼らの存在とその力を知っていましたが、マネーの力で世界中に影響を与えている彼らに対して、日本の国益や日本人の権利を少しずつ主張し始めたのです。
当時の日本はグローバリズム勢力とバランスを取りながら、徐々に日本の民族自決を訴え、彼らのマネーによる影響下から真の独立した国家になろうとしていた時期だったのです。その当時の日本は現在の国土以外に、南方には台湾島、北方には樺太島の半分、西方には日本海を隔てて朝鮮半島と南満州に領土と権益を持つアジアの大国になっていました。
そしてこの時代の日本の領土は、間違っても他国に侵略をして得た領土ではありません。
戦前の日本の領土を、アジアに侵略して奪った領土だと私達を洗脳してきた歴史観も、東京裁判史観の間違った歴史観です。それは明治以降の日清戦争や日露戦争、第１次世界大戦の正当な結果によって、世界中から国際的に認められた、合法的な領土を持っていた国家でした。それが大日本帝国という国です。そしてこれらの戦争は全て、当時の日本が地政学的に外圧に追い込まれた結果起きた戦争であり、その原因は常に、継続的に南下政策を進めてくるロシアからの脅威に対抗する防衛的な戦争によるものでした。その大日本帝国は、結果的にグローバリズム勢力が嫌がるような事を始めてしまいます。
それは人種差別撤廃の主張や、アジア各国の植民地からの解放を支援するような行動です。その中でもグローバリズム勢力が嫌った決定的な出来事が、1932年（昭和7年）の満州国の建国でした。彼らは日本の支援で建国された満州国を、絶対に承認しないという方針を固持しました。当時の満州国は五族協和という理念の下で、東アジアの他民族国家として建国されました。
五族とは、満州民族、モンゴル民族、漢民族、朝鮮民族、日本民族の五つの民族の事です。その満州国の国防を担っていたのが東アジアで唯一の独立国家であった大日本帝国であり、日露戦争後はソ連に対して南満州の防衛を担当していた陸軍の満州部隊の関東軍でした。満州やモンゴルを満蒙と言いますが、この満蒙地域では日本の支援が下支えになり、世界中で最も急速な経済発展を遂げ、当時としては非常に豊かな地域になっていきました。
グローバリズム勢力としては、日本の支援による満蒙地域の発展が許せなかったのです。なぜならこの地域には、日本によって彼らの影響が強く及ばなかったからです。彼らは特にこの地域の利権を欲しがっていたようですが、利権を巡って日本との間に軋轢が生じていきます。しかし実際には、その利権が欲しかったのはグローバリズム勢力であって、アメリカ国民の多くは、遠く離れた大陸の利権などに関心は全くなかったのです。
満州や中国の事に、いちいちアメリカが関与するべきではない。そんな地域に関与して日本と揉め事を起こすべきではないという世論がアメリカでは大多数でした。しかし、東アジアを中心に、大陸にまで徐々に影響力と存在感を増してくる大日本帝国を放っておく事は、グローバリズム勢力の影響力の低下と、彼らの将来的な不利益にも直結します。
ならばいっそのこと、日本を国ごと徹底的に潰してリセットしてしまえ。
この頃から、幕末以降の開国以来続いてきた、彼らの日本への方針が大きく変わりました。方針を変えたというのは、明治維新によって鎖国政策をやめ、開国した明治以降の大日本帝国という国はグローバリズム勢力よって支援され、東アジアの大国に育てられてきた一面を持っていたからです。
こうして日本に対しての方針を変えた彼らから追い込まれ、太平洋会議での工作を仕掛けられ、石油輸出を止められ、最後はアメリカとの戦争に誘い出され、そして敗戦後の現在に歴史が続きます。この時代の日本にあらゆる工作を仕掛けてきたのが、彼らが組織したシンクタンクです。敗戦後にGHQを送り込み、日本人に歴史の洗脳教育を行ってきたのも背後にいるこの組織です。そしてシンクタンクの活動資金は寄付という形で賄われ、組織を資金面で背後から支えていたのはグローバリズム勢力であるウォール街の国際金融資本家達でした。
本来、日本人が学ぶべきこのような歴史は彼らの傘下のGHQによって隠蔽され、敗戦後の東京裁判では、明治以降の日本の歴史は全て侵略として歴史の事実が歪曲されました。さらにはありもしない南京大虐殺や、陸軍を中心とした軍国主義の日本がアジアに侵略したというデタラメな歴史まで捏造され、本来は、支那事変（日中戦争）の早期停戦やアメリカとの戦争回避を頑なに主張してきた陸軍が侵略者とされ、悪者にされてきたのです。
このような馬鹿げた嘘の歴史を、私達はずっと事実を教えられずに刷り込まれて育てられたのです。
彼らの存在と隠されてきた歴史を学ぶ事によって見えてくる真実は、日本人もアメリカ人も、そもそも戦争をしなければならない理由などお互いに全くなかったという事実です。それなのに、太平洋を戦場に日本とアメリカが戦ってしまったのが悲惨な歴史の事実です。そして、おびただしい犠牲を出しながら戦った両国の裏には、グローバリズム勢力がいたという事実です。彼らの脚本で日米両国が動かされ、日本が追い込まれた結果がアメリカとの開戦に繋がりました。そして敗戦からの戦後の歴史が、現在の日本の状況に直結しています。
戦後の長い間隠され続けてきた歴史を紐解き、日本人が本当に知るべき歴史の事実や情報を、近現代史研究家の林千勝先生は自身の著書や講座で発信し続ける活動をされています。林先生の発信される多くの歴史情報が、戦後教育で歴史の洗脳を受けた多くの日本人を、眠りから呼び起こす目覚まし時計になると信じています。