― 第６話 ―
◆ バブル景気の正体 ◆
戦後７７年目の今年、令和４年。
昭和20年の終戦の年に生まれた人は、今年で７７歳を迎えます。年齢的にはとうに大人を通り越し、孫も成人を迎える後期高齢者と呼ばれる世代です。私の親世代にもあたる世代であり、ＧＨＱによる占領統治下の日本で生まれ育ち、経済的に右肩上がりの時代を生きてきた世代です。働き盛りの壮年期には平成のバブル景気を経験し、その当時の状況を最も良く知っている世代です。
この世代の多くは、自分の意思とは無関係に、グローバリズム勢力とその支配下にある戦後の政府によって、戦後の歴史教育とメディアによる洗脳の二方面から、過去の日本の歴史を消されてしまった最初の世代です。その結果、真実の歴史を学ぶ機会を奪われ、子供である私の世代に、真実の歴史を教える事が出来なかった世代です。まもなく人生の終盤を迎えようとしているこの世代は、GHQに最初に眠らされた世代であり、現在よりも情報が少なかった時代を生きてきたため、真実の歴史に気付けなかったのも仕方がなかったと思えます。
この世代よりも少し後の、昭和３０年代に生まれた半数の日本人も還暦を迎えた年代になり、孫も生まれている世代です。ところがこの世代の日本人の中には、GHQも大東亜戦争も知らないという人が実在します。聞いたことはある、という人もいれば、全く聞いたことがないという人もいます。歴史に関心を持てなかったために、自分たちが生まれた、わずか１０数年前の日本の状態すら知らないまま高齢期を迎えようとしています。この世代の人たちも、当然ながら戦後の歴史教育を受け、歴史に関心を持たないように育てられた世代の人たちです。
還暦を迎えるこの世代の人たちもバブル景気を経験しており、日本中が好景気に沸いていた時代に青年期を過ごしていた世代です。給料は毎年上がり続け、豊かになった戦後の日本で若者の時代を謳歌した中心世代とも言えます。このように、バブル景気を経験してきた60代以上の世代と、バブル崩壊を記憶している50代の私の世代が、実は最も、真実の歴史に気付く必要がある世代ではないかと思えてなりません。
なぜなら、今が自分達よりも若い世代に、戦後の日本の本当の姿を伝えるための、最後の時間が残されている時代と思えるからです。戦後の日本は、バブル期を境に大きく様変わりした歴史の意味を、バブル景気と消費税のなかった時代を経験し、記憶している大人の世代こそが、あらためてバブルの正体を理解し、若い世代に伝える必要があると考えます。
現在はイギリスのサウサンプトン大学に在籍する、ドイツ人の経済学教授であるリチャード・ヴェルナー教授は、バブル期の日本に長期滞在しており、その当時の日本銀行の金融・経済研究所で客員研究員を務めていた人物です。ヴェルナー教授は、バブル期に自身が目撃した日本のバブル経済を深く研究し、2001年5月に出版した「円の支配者」という著書の中でバブルの正体を詳しく解説しています。おそらく、多くの日本人が知らないバブル景気の正体を学べる貴重な書籍であると思えます。
◆ 仕組まれたバブル景気 ◆
ヴェルナー教授の「円の支配者」から理解できるバブル景気の正体とは、バブル景気は自然発生的に起きた好景気ではなかったという事実です。バブル景気は、少数の日本人の手によって人為的に引き起こされた好景気でした。その目的は、バブル崩壊後の不況を乗り越えるために実行する「構造改革」に正当性を持たせ、日本の経済危機を利用して多くの制度や法改正を行うための、日本を改造するために計画された好景気だったのです。
日本を改造するほどの経済危機を起こすためには、経験したこともない好景気が一気に崩壊するような経済の大混乱が必要です。それを目的として、計画的に仕組まれた好景気がバブル景気だったのです。信じられないかもしれませんが、バブルは日本銀行の通貨発行権を行使して仕組まれた好景気なのです。バブル景気の発生も崩壊も、全てが日本銀行の計画とコントロール下で実行されました。
この時代に市場に投入されたマネーは信用創造によって生み出され、日本銀行が「窓口指導」を実施していた市中銀行から、企業に貸し出された巨額の貸付けです。銀行が企業に、お金を借りて下さいと頼みに出向くほど大量の円が日本中に供給され、あり余った円は企業の設備投資にとどまらず、やがては投機的な株式市場や不動産市場に流れ込み、空前の好景気を造り上げました。これが1980年代後半にかけての歴史的な事実であり、バブル経済創出のシナリオです。
この時代、日本銀行は大量の円を刷り、円を発行し、支配下にある全国の市中銀行を指導して多くの企業に巨額の融資をすすめ、市場に大量の円を供給していました。不思議と円はインフレを起こさず、そのために当時の日本人はこの異常な状況に気付かず、銀行が借りて下さいというので借りてあげましたと、お金を湯水のように使っていきました。
それでも銀行は企業に対し、さらに融資をするのでもっと借りて下さいと追加融資を勧めていきました。これも日本銀行からの指導によって行われましたが、銀行から借りて下さいと頼まれて、もうお金は必要ないよと断る欲のない企業はほとんどありませんでした。なぜなら、その時代の多くの企業は増収増益を毎年のように更新し、借金は事業の利益からすぐに返済できると考えていたからです。それも日本銀行が指導していた銀行からの入れ知恵です。
1989年12月、東証平均株価が史上最高値を記録した後、日本銀行は市場への円の供給を急激に減らしました。ここからバブル経済崩壊のシナリオがスタートします。マネーの供給を突然止められた日本企業は資金繰りに困窮し、経営が危機的状況に直面しました。日本銀行が過熱したバブル経済に異論を唱え、急激に信用収縮を行い円の供給を引き締めたのです。配下の市中銀行は日本銀行の急激な方針変更に従って企業への融資に急ブレーキを掛け、それまで企業に多額の融資をしてきた銀行は貸付金の不良債権化を恐れ、さらに新規融資を急激に引き締めました。
これが引き金となって多くの日本企業の資金繰りが苦しくなり、次々と倒産する企業が現れました。これを好機とばかりに、貸付金の回収が困難になった銀行と、借金が返済できなくなった日本企業を狙い、ウォール街からハゲタカファンドと呼ばれた投資銀行が乗り込んできました。彼らは弱った日本企業と債権をセットにして二束三文で買い叩き、それをまた売却するという企業売買ビジネスで日本を買い叩いて大儲けしていきました。
ウォール街はグローバリズム勢力の本拠地であり、ハゲタカファンドと呼ばれた投資銀行は、まさに国際金融資本の主力です。彼らは常に一石で二鳥も三鳥も得る策略を持っており、儲けるだけではなく、何かを大きく変えるために計画的に危機を引き起こし、その危機を起こすための何かを仕掛けてきます。これが長い時間を掛けて世界の構造を構築してきた国際金融資本の、グローバリズム勢力のやり方です。
「円の支配者」の著者であるヴェルナー教授は経済の専門家であり、歴史の専門家ではありません。この書籍は20年以上も前に出版された著書ですが、最も肝心な、世界の構造を構築してきたグローバリズム勢力の存在は抜け落ちており、戦前の日本の歴史にも間違った歴史観の記述が見られます。しかし、誰が日本経済を崩壊させたのかという実態が良く理解でき、戦後の日本銀行が行ってきた通貨政策や金融政策の論拠から導き出された研究内容は、非常に説得力があると思われます。
日本の保守言論界の中にも、ヴェルナー教授のような視点で現在の低迷する日本を説明する経済の専門家もおりますが、そのほとんどが、問題の根本は財務省や政府にあるとしていて、説明を聞いていても全体像が全く分かりません。その専門家たちの多くは、バブル後の構造改革や緊縮財政が日本を低迷させた原因だと指摘してばかりいます。
この専門家たちも、なぜ構造改革や緊縮財政が行われてきたのかという、バブル景気を仕組んだ日本銀行の通貨発行の政策や、世界構造の奥深くでそれをコントロールしてきた勢力、つまりグローバリズム勢力の存在や影響力を知らないために、素人でも理解できる最も肝心な部分が全く論じられることがありません。つまり、経済の専門家と称していながら、中央銀行の歴史や通貨発行の本質を何も理解していない人たちが堂々と発言をしているため、日本人はいつまで経っても問題の根本が理解できないのです。
日本はバブル崩壊から失われた20年と言われながらも状況は好転せず、次第に失われた30年と言われるようになり、それが現在でも続いています。日本はいつまで失われた何十年と言い続ける気なのでしょうか。不自然な現在までの状態に、日本人は気付く必要があるはずです。結果的に、バブルの崩壊は成長を続けてきた戦後の日本を叩き潰した事になったのです。これは全て、グローバリズム勢力が仕掛けた日本の弱体化計画であり、彼らの支配下にある、日本銀行という中央銀行によって実行されたのです。
◆ 日本とアメリカの中央銀行制度 ◆
日本銀行は明治15年に、松方正義という元老が中心となって創設された日本の中央銀行です。開国から間もない明治日本での貨幣制度を一元管理するために、当時の覇権国だったイギリスの指導の下に創設されました。そのモデルはイギリスの中央銀行であるイングランド銀行でしたが、イングランド銀行も今から約200年ほど前に、有名なロスチャイルド家の分家であるロンドンロスチャイルド家に通貨発行権を握られてしまいました。
日本銀行の創設は、当時の大蔵卿だった松方正義が、ロンドンとパリのロスチャイルド家から指導を受けて創設した中央銀行なのです。歴史的に日本銀行は、アメリカの中央銀行よりも長い歴史のある銀行です。終戦後はアメリカの中央銀行である連邦準備制度（FRB）と連携し、世界のマネーシステムをコントロールするための一翼を担い、アメリカと世界の経済とも緊密に連携してきました。
アメリカで通貨発行権を握っているのはFRBであり、日本銀行と同じ中央銀行の役割を持つ機関です。アメリカではなぜか、「銀行」ではなく「制度」なのです。戦後の日本銀行は、日本政府と同様に、アメリカを支配するグローバリズム勢力の傘下に置かれています。そのような体制が始まったのも、昭和20年8月の敗戦から始まった歴史です。
FRBは大正２年の1913年、ウッドロウ・ウィルソン大統領の時代に創設されたアメリカの中央銀行の機能を持つ組織です。そして、この大統領を指導していたのが外交問題評議会（CFR）を組織した中心メンバーのエドワード・マンデル・ハウスです。FRBは当時のアメリカ政府や、アメリカの国民が支持して創設した中央銀行ではなく、グローバリズム勢力のお膳立てで強引に創設された中央銀行です。バブル崩壊後の日本で大いに儲けたハゲタカファンドは、歴史的にFRB創設当時に奔走した勢力と繋がっているグローバリズム勢力の直系です。
戦後の日本は、アメリカを模倣してあらゆるものをアメリカから取り入れた国です。通貨を発行する銀行システムも例外ではなく、FRBと連携してあらゆる貨幣政策を実行してきました。戦後の日本銀行の歴代総裁の多くは、就任のはるか以前からFRBの人脈と深く結びついてきました。これには両国の中央銀行の歴史も深い関わりがあり、現在でも日本銀行の総裁はFRBの指示を無視して好き勝手なことはできません。
日本人は歴史的に貨幣の本質を教えられていない場合が多く、通貨発行権と中央銀行制度についても良く分かりません。しかし、通貨を発行する権限というのは絶大な権力であり、国民を豊かにするのも貧しくするのも、中央銀行がコントロールする事が可能なのです。日本銀行にこの権利を行使され、バブル期までの戦後40年、日本は右肩上がりに豊かになっていきました。そしてバブル崩壊後の30年以上、現在も日本の弱体化は止まりません。日本経済の操縦桿を握っているのは日本政府ではなく、FRBと連携している日本銀行であり、その根はグローバリズム勢力にたどりつくのです。
日本銀行のような中央銀行は、学校で習ったような銀行の銀行という簡単な存在ではなく、日本銀行が持つ通貨発行権には絶大な力があり、そこには日本政府も介入できない深淵が存在します。戦後の日本経済が辿ってきた歴史は、日本とアメリカの中央銀行にコントロールされてきた歴史です。そして各国に通貨発行権を持つ中央銀行を創設し、支配下に置いてきたのが国際金融資本であり、グローバリズム勢力です。彼らは通貨発行権を握り、マネーの力で世界を一つのワンワールドとして築いてきたのが歴史の事実です。
◆ 日本改造の本当の意味 ◆
残念ながらバブル経済の実態は、日本銀行をコントロールするFRBと、その背後にいるグローバリズム勢力の手の上で踊らされていた、幻想の中の好景気でした。バブル崩壊後にはハゲタカファンドにしっかりツケを回収され、その後の経済危機を乗り越えるためとして、日本を改造する多くの「構造改革」は大義名分を勝ち取りました。
バブルを仕掛けた張本人の日本銀行は陰に隠れ、バブル崩壊の責任は当時の大蔵省などの省庁に向けられ、世論を誘導するメディアから激しく非難されました。その結果、計画通りに省庁再編が実行され、その後、多くの法改正や郵政民営化なども、痛みを伴う構造改革として次々と進められました。
グローバリズム勢力の傘下に置かれているメディアも当然この動向に連動し、バブル崩壊による深刻な不況の原因は日本の経済構造にあり、古くからの日本の経済構造を改革すべきだと、得意のプロパガンダを発信し続けました。この構図は、戦後の日本人を歴史嫌いに育てた、東京裁判史観の歴史教育と、メディアが刷り込みを繰り返す洗脳装置として機能してきた構図と全く同じです。
バブル景気の時代、日本は世界からジャパン・アズ・ナンバーワンと持ち上げられました。それで大きな勘違いをさせられた日本人は24時間戦えますかと働き続け、戦前の歴史を知らなかった日本人は、グローバリズム勢力の仕掛けた罠に見事にはめられました。バブル崩壊後の30年で日本は徹底的に改造され、もはや日本を改造するために危機を引き起こす必要もなくなりました。
バブル以前にはなかった人材派遣会社や、非正規雇用者が法改正によって大量に生み出され、企業と社員の概念や、仕事の価値観も大きく破壊されました。企業は社員ではなく株主のものとされ、改造された日本は働いても社員の収入が伸びない国になり、日本人の収入は30年も上向かず、貧富の差は拡がり続ける一方です。バブル期に導入され、少しずつ上がり続ける消費税は、国民から富を搾取する不公平な税制として残りました。バブル崩壊からの30年で、日本人は確実に貧しくなりました。
その一方で、日本人に豊かになられては困るのがグローバリズム勢力の本心です。戦後の繁栄した日本は、良くも悪くも彼らの予測を超える発展をしてしまいました。勤勉で研究熱心な民族性を持つ日本人は、世界最高性能の量産型エンジンを開発したり、ウォークマンや家庭用ゲーム機など、世界中の人が欲しがる製品を造り出したり、Windowsが生まれる前にIT社会をリードしてしまいそうな、トロンのようなPC用OSを造り出してしまう民族です。
しかもそれを、金儲けをしたいからと生み出すのではなく、世のため人のための精神から造り出してしまうために、マネーのパワーで世界構造を造ろうとするグローバリストの精神と必然的に相反します。そのような精神で世界が驚くようなものを造り出す日本人は、やはり彼らの目に余る存在となるのです。技術開発でもスポーツでも、日本人が世界をリードするような突出した何かをしでかすと、多くのルール変更や外圧を掛けられて潰されてきた歴史は偶然ではありません。
日本と日本人を豊かにすることは、戦前戦後を通じて彼らの不利益になる事を、彼らは歴史的に理解しているのです。満州国を建国した戦前の日本はそのために彼らに潰され、日本の国民所得が30年も上がらない現在の状態が続いているのも理由は同じなのです。バブル期に導入されてしまった消費税が、様々な理屈を付けて正当化され、貧困化した日本人を経済的に復活させないための大事な税制として、継続的に機能していることに気付けないのは、多くの日本人がこの歴史に気付かないからであり、気付かなければ減税も廃止もされることはありません。
そして現代、日本を破壊する最後の仕上げとして、いよいよ大量の移民を入れる準備が整ってきました。バブル以降に急激に少子高齢化が進み、低所得で結婚もできない、家庭も子供も持てないという若者が増え、日本の人材不足を補うために移民政策が進められます。日本への移民の中心となるのは中国人と東南アジアの人たちです。一度門戸を開けば、彼らは怒涛のように日本に移住してくるはずです。
特に中国人は、現在も日本の土地を買い、集合住宅を占拠し、次第に中国人のコミュニティを形成しています。この流れは今後さらに加速し、このままでは外国人参政権もいつかは成立するでしょう。政治や立法府に中国人が進出してしまえば、さらに多くの中国人が流入し、日本人のための法体系も崩され、ついには日本という国が溶けてなくなるでしょう。日本人に気付かれないようにして、日本中でこのような動きがすでに始まっているのです。
歴史的にバブル崩壊の本質は、長い時間を掛けて日本人を貧しくし、日本を日本人だけではなく、中国人や他のアジア人も居住する、ただの島国にするためにグローバリズム勢力が仕掛けてきた策略なのです。これが日本を改造してきた本当の目的です。普通に考えても、30年以上も所得が伸びない国など、まともな先進国ではありません。
自分達が育てられてきた背景や歴史に目を向けず、このまま真実の歴史やメディアの正体に気付かずに未来を迎えてしまえば、子供や孫たちを待っている未来は、史上例のない過酷な未来である事が予測されています。この未来を、歴史に関心の持てない多くの大人たちは想像すらできないのかもしれません。
将来、グローバリズム勢力が目指す経済支配によって、経済的奴隷のようになった状況に直面した未来の子供や孫たちは、あの頃の大人たちはなぜ何もしなかったのか、どうして歴史の意味に気付かなかったのか、どうして自分達に教えてくれなかったのかと、現在の大人である私たちを大いに恨むことになるでしょう。
◆ ニュー・ワールド・オーダー/新世界秩序 ◆
その未来とは、グローバリズム勢力のイデオロギーでもある、国境と国家をなくし、民族の歴史も伝統も家族も破壊され、人間が個人という単位でバラバラにされた世界を一つの政府が統治する未来です。世界中の全ての人々は、自分達も気が付かないうちに、あらゆるところから経済的な搾取を受け、毎日働いては消費を繰り返すだけの、抵抗すらできない従順な地球市民となって生きている世界です。
この地球市民一人一人は、個人番号やIDによって、国連機関のような世界政府直属の監視機関に完全に監視されている世界です。子供や孫たちは、いつ、どこで、誰と何をしていたか、どこで何を購入したのか、全ての行動も全ての収入も全ての消費も完全に監視され、ありとあらゆる行動を完全に管理される、超監視社会の世界を生きる事になるのです。
世界中の富と権力は一部の人間たちに独占され、つまりグローバリズム勢力に独占され、この世界の秩序に抵抗するものは処罰の対象となり、犯罪者となる世界です。グローバリズム勢力は100年前からアメリカを支配下に置き、彼らのための新しい秩序の世界を構築するために、あらゆる策略を継続してきたのが真実の歴史です。
その策略を実行するために、彼らが使ってきた最強のツールこそがマネーなのです。彼らはマネーの本質を私たちよりもはるかに深く理解しており、お金は商品やサービスを購入するために、人間が便利に暮らせるためのツールとして使うのではなく、お金というツールをコントロールして世界中の人たちを支配する術を構築してきたのです。マネーのパワーで世界中の人たちを完全に管理し、人間が牧場の家畜のように監視されている新しい秩序の社会こそが、彼らの目指している最終目標です。
それが、ニュー・ワールド・オーダー「新世界秩序」が完成した、未来の世界です。
彼らは100年以上前から、このような世界の秩序を構築するための設計図を描き、障害となる国家や民族を確実に駆逐してきました。あり余るマネーで外交問題評議会（CFR）を組織し、アメリカという大国を彼らの目的を推進する前進基地とするために、政府も経済も、資源も食糧も、軍事も情報網も全てを自分達の支配下に置きました。
その目的を達成する上で、大日本帝国と日本人は、彼らが駆逐すべき対象の国家と民族でした。しかし、彼らの計画と策謀を見抜いていた当時の日本人は、未来の子供や孫たちのために、つまりは、戦後の現在を生きている、現代の日本人のために、文字通り命を投げ出して彼らと対峙したのです。しかし、アメリカの国力の前に力尽き、彼らに屈した戦後が始まりました。それが大東亜戦争と戦後日本の真実の歴史です。
それでも自分達が教えられたとおりに、戦前の日本は軍国主義の侵略国家だったのだと、そんな馬鹿げた未来が来るものかと、真実を受け入れられない日本人も大勢いるでしょう。真実の歴史だの、メディアの洗脳だのバカバカしいと鼻で笑い飛ばし、これからもメディアの情報を信じ続け、眠り続ける日本人も多くいるはずです。そのような人たちは、総じて歴史など面倒くさいと聞く耳を持たず、今までと何も変わらず、仕事と経済活動だけに主な時間を使って過ごしていく日本人です。休日は好きなことをし、定年後はのんびりと旅行に出掛け、テレビを視ながら晩酌を楽しみに生きていくのが幸せな人たちも存在するのです。それも、仕方のない事なのです。
実際、ＧＨＱや大東亜戦争を聞いたこともない大人たちに孫が生まれて来るほど、日本の戦後は長い時間が経っているのです。歴史の洗脳を親の世代から受け継ぎ、メディアからデタラメを刷り込まれて育てられた現代の多くの大人たちには、歴史という関心事は残念ながら存在しません。働いてさえいれば明るい未来が来るという前時代的な幻想を抱き、楽しい人生を送りたいとお花畑の中で毎日を過ごしている限り、歴史の重要性と子供や孫たちが経験することになる悲惨な未来に気付く事はないでしょう。
しかし、歴史に関心が薄かったことも、ＧＨＱや大東亜戦争を知らなかった事も、なんら恥ずべきことではありません。グローバリズム勢力と戦後の日本によって、そのように育てられた結果であり、気付かないのは仕方のないことだったのです。恥ずべきは歴史を軽んじ、気付くことから遠ざかる事であり、彼らに培養された戦後の日本人のままに未来を迎える事です。多くの日本人が今のまま、この現実に気付かなければ、子供や孫たちが迎える未来は絶望的な未来です。
◆ 支持できない未来 ◆
幸か不幸か、本当に悲惨な未来は、私たち戦後生まれの日本人の寿命が尽きた後にやって来ます。それは約50年後の日本、子供や孫たちが毎日を生きている未来の日本です。現在の大人たちが真実の歴史から世界の構造を学ばず、グローバリズム勢力が目指す未来を迎えてしまったのなら、子供や孫たちの絶望的な日常を変えるのは不可能になるでしょう。現在の大人である私たちが彼らの意図とメッセージを見抜き、子供や孫たちにそれを教えることが出来なければ、日本に未来はありません。
彼らが日本に発しているメッセージは、溶けてなくなれというメッセージです。
その時代の日本は、未来の日本の姿とは、溶けてなくなった日本です。
日本人が歴史に関心を持たず、真実に気付かないままに訪れる未来とはそのような未来です。少なくとも、この研究会で活動をする私たちは、そんな未来は絶対に支持しません。真実の歴史を学び、歴史の重要性に気付いた我々は、グローバリズム勢力が発する未来の日本に対する意図とメッセージを明確に理解しました。さらに言えば、これは世界規模で進められている壮大な歴史の川の流れであり、簡単に変えられるような流れではない事も理解しました。
実際に現段階では、そのような未来を回避するための有効な方法は見つかりません。悲惨な未来を回避するためのその知恵は、現在を生きている私たちの経験や力だけではどうしようもないほどに大きく、複雑で難しい問題です。しかしその知恵は、先人達が歩んだ過去の歴史、グローバリズム勢力と対峙した真実の歴史の中にあるのではないかと考えます。
これこそが、私たちが歴史を学び、現代社会を研究する本質です。あと50年で尽き果てる日本と世界の未来など、日本人としても人間としても到底受け入れることは出来ず、子供や孫たちにそんな未来を残すのはあまりにも残酷です。同じことを考えている人たちは世界中にもたくさんいるのです。世界中の気付いた人たちが、支持できない未来を回避するために多くの発信を行っています。
私たちのオピニオンリーダーである近現代史研究家、林千勝先生もその一人であり、真実の歴史に目覚めた日本人が、身近な人を一年に一人で良いから目覚めさせて欲しいと提唱されています。日本が溶けてなくなる前に、絶望的な未来を回避するためには、まずは一人でも多くの日本人が世界の構造と真実の歴史に気付き、目覚めるしか今は方法がないのです。